「名刺の肩書はどう表記すればいいの？」
「肩書きの表記には何か決まりはあるの？」
そのようなご質問にお答えします。
本記事の内容
・名刺の肩書き｜表記方法
・名刺の肩書き｜個人事業主の場合
・名刺の肩書き｜表記する2つのメリット
・名刺の肩書き｜3つの注意点
名刺作成時、肩書きの表記をどうするか迷った経験はありませんか。
とくに、個人事業主の場合などは部署や役職がない分、困るかと思います。
そこで本記事では、名刺の肩書きについて表記方法や注意点をご紹介します。
名刺の肩書きについて知りたい方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
名刺の肩書き｜表記方法
名刺に肩書きを表記する際、「横書きは氏名の左上」「縦書きは氏名の右上」が基本です。
では、どんな内容を表記すれば良いのでしょうか。
ここでは、一般的に表記される3つの肩書きについて表記方法をご紹介します。
・所属部署名や職種名
・役職名
・保有している資格
それぞれ、英語表記も合わせて詳しく見てみましょう。
所属部署名・職種名の一覧
企業に勤めている方のほとんどは、所属部署や職種を表記していると思います。
会社での役割を相手に伝えるためにも、正確に表記しましょう。
部署名
・総務部：General Affairs Department
・人事部：Human Resources Department
・経理部：Accounting Department
・営業部：Sales Department
・広報部：Public Relations Department
・販売促進部：Promotion Division
・マーケティング部：Marketing Department
・企画部：Planning Department
・製造部：Manufacturing Department
また、部署が明確化されていない場合は、職種を「〇〇担当」と表記します。
専門的な職種の場合も、相手にスキルを伝えるために表記しておくと良いでしょう。
職種名
・総務担当：Administrator
・人事担当：HR Representative
・経理担当：Accounting Clerk
・営業部員：Sales Representative
・広報担当：Public Relations
・秘書：Secretary
・受付：Receptionist
・システム管理者：System Administrator
・プログラマー：Computer Programmer
役職名の一覧
部長や課長など役職がある場合は、表記しましょう。
役職を表記することで会社での立場が分かるだけでなく、相手からの信頼度が増すことにもつながります。
・取締役会長：Chairperson
・理事長：Board chairman
・代表取締役：Representative Director
・社長：President
・副社長：Executive Vice President
・最高経営責任者：CEO
・部長：Manager
・課長：Section Chief
・主任：Supervisor
・店長：Store Manager
また、「総務部長：Administrative Manager」のように部署と役職を合わせて表記することもありますが、英語表記に注意が必要です。
保有資格の一覧
特殊な職業や資格が必要な職業の場合は、保有資格を表記するのも効果的です。
表記することで専門性が伝わり、相手からの信頼度も上がります。
・弁護士：Lawyer
・司法書士：Judicial Scrivener
・税理士：Licensed Tax Accountant
・公認会計士：Certified Public Accountant
・建築士：Architect
・美容師：Hairdresser
資格はさまざまなものがあり、表記の有無は基本的に企業や個人で自由に決められます。
しかし、資格によっては表記方法を定めていることもあるため、事前に確認が必要です。
また、多くの資格を保有していても、全て表記するのは避けましょう。
名刺が見づらくなるだけでなく、信頼性が低くなる可能性があります。
名刺の肩書き｜個人事業主の場合
個人事業主の場合も、基本的に肩書きは自由に表記可能です。
たとえば、「代表」や「店長」などがよく用いられます。
「1人で事業をしている場合は？」と思うかもしれませんが、1人でも事業の代表者であることに変わりないので、自分の職種に合った肩書きを表記しましょう。
また、職業名を肩書きとしてそのまま表記している方もいます。
「カメラマン」「システムエンジニア」「デザイナー」など、一目で職業が分かるため効果的です。
なお、資格と同様に何でもかんでも書くのは避けましょう。
名刺の肩書き｜表記する2つのメリット
名刺に肩書きを表記しない方もいますが、表記することで得られるメリットもあります。
ここでは、2つのメリットを見てみましょう。
相手に把握してもらいやすい
名刺交換時、肩書きに注目される方は意外と多く、表記することで部署や職種、役職など自分のことを把握してもらいやすくなります。
また、個人事業主の場合は部署や役職がない分、自分の資格を表記しておくことで相手から理解されやすいでしょう。
信頼につながる
肩書きは、自分が会社でどのような立場にいるか証明できる大切な要素です。
とくに、社長や代表、部長などの役職は「信頼できる人」という印象につながります。
大事な取引の場面やトラブルで謝罪が必要な時も、名刺に肩書きが表記されているのといないとでは、反応が変わる場合があるでしょう。
名刺の肩書き｜3つの注意点
名刺の肩書きは基本自由に表記できますが、注意点もあります。
ここでは、大きく3つの注意点を見てみましょう。
相手に伝わりやすい表記にする
肩書きに限らず、名刺は相手が受け取った際に伝わりやすい表記を心がけましょう。
肩書きがたくさんあるからと全て表記してしまえば、名刺は分かりづらく相手に与える印象も悪くなります。
また、相手から不信感を抱かれてしまう可能性があります。
肩書きの表記は最小限にとどめ、本当に必要なものだけにしましょう。
法律で制限される肩書きがある
肩書きの表記は、企業や個人で自由に決められますが、一部の肩書きは法律で制限されています。
たとえば、取締役や代表取締役は株式会社で使える肩書きです。
取締役：株式会社を経営する人
代表取締役：取締役の中で代表の人
また、合同会社の場合は代表社員、一般社団法人は理事や代表理事など、会社の形態によって名乗れる肩書きが変わります。
誤って表記しても罪には問われませんが、誤解されないように注意しましょう。
「社長」「代表」「CEO（最高経営責任者）」などは制限なく自由に表記できる肩書きなので、合わせて知っておいてください。
国家資格は表記方法に決まりがある
資格を表記する場合、国家資格などは表記方法に決まりを設けていることがあります。
たとえば、ファイナンシャル・プランナーの場合、そのまま記載してはいけません。
「等級」「正式職種名」「技能士」の順で表記するように「職業能力開発促進法第50条」で定めているため、以下のようになります。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
他にも表記を細かく指示されていることがあるので、資格を表記する場合は注意してください。
まとめ
本記事では、名刺の肩書きについて表記方法や注意点をご紹介しました。
会社で名刺の表記がある程度決まっている場合は良いですが、個人で作成する場合は迷うことがあるでしょう。
肩書きは、相手に自分の事を把握してもらうための大切な要素です。
また、表記する内容によっては名刺交換の時点で「信頼できる人」という印象を与えられます。
名刺に肩書きを表記していない方は、ぜひ本記事を参考に名刺のデザインを変更してみてはいかがでしょうか。