「名刺に資格を表記した方がいいの？」
「資格を表記する場合、何か注意点はある？」
そのようなご質問にお答えします。
本記事の内容
・名刺に資格を表記する3つのメリット
・名刺に資格を表記する際のポイントと注意点
名刺を作成する場合、所有している資格を表記した方がいいのか迷うかと思います。
「表記する意味はあるの？」「表記方法は？」など、不明点もあるでしょう。
そこで本記事では、名刺に資格を表記するメリットや表記する際のポイント、注意点を詳しく解説します。
名刺の資格表記で迷っている方やこれから名刺を作成しようと考えている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
名刺に資格を表記する3つのメリット
名刺に所有資格を表記していない方は、意外と多いのが事実です。
しかし、表記することでさまざまなメリットが得られるため、関連している資格であれば積極的に載せた方が良いと言えます。
ここでは、大きく3つのメリットについて見てみましょう。
自分の能力をアピールできる
資格は、一定の業務に従事できることを示す要素です。
そのため、名刺に資格情報を表記しておけば、能力のアピールに繋がります。
たとえば、介護の現場で働いている場合、資格を表記していない名刺よりも「介護福祉士」や「ケアマネジャー」などと表記しておいた方が、どれくらいのスキルを持っているのか一目で分かります。
資格には自分の能力を示す役割があるため、関連しているものは表記するのがおすすめです。
相手からの信頼を得られる
資格は、相手からの信頼を得られる要素にもなるのがメリットです。
先程もご紹介したように、資格は自分の能力を示す情報なので「この資格を持っているなら安心」「この人に任せたい」など、相手は信頼感を抱いてくれるようになります。
反対に資格を表記していなければ、職種によっては相手から「本当に大丈夫？」などと不信感を抱かれる可能性もあるでしょう。
もちろん、資格を表記しただけで信頼されるわけではありませんが、1つのきっかけとしては有効です。
信頼を得られると仕事に繋がる可能性も高まるので、資格を表記する利点は大きいと言えます。
自分のことを覚えてもらいやすくなる
名刺には、会社名や名前、連絡先などの情報を表記するのが基本です。
そのため、ビジネスマンの名刺はどれも同じようなデザインになりがちです。
日々多くの人と名刺交換をする方の場合、普通の名刺ではなかなか覚えてもらえないでしょう。
しかし、資格の情報があれば、他のビジネスマンとの差別化に繋がります。
「きちんと資格を持った人」と認識され、覚えてもらいやすくなるといった点もメリットの1つです。
名刺に資格を表記する際の3つのポイント
名刺に資格を表記する際、特別な決まりがあるわけではありません。
基本的に表記する内容やレイアウト、文字サイズなどは自由に決められます。
しかし、より良い名刺に仕上げるためにも、ご紹介する3つのポイントを意識しておいてください。
名前よりも小さいサイズで表記する
名刺は持ち主の分身なので、一番目立たせるべき情報は「名前」です。
資格を表記するメリットは大きいですが、あくまで能力を表す要素に過ぎないため、名前よりも小さい文字サイズで表記してください。
また、名前の上に資格名称を表記すると、「持ち主の方が資格よりも下」と捉えられてしまう可能性があります。
全体のバランスに問題がないのであれば、名前よりも下に表記するのがおすすめです。
下に表記した方が、名前にしっかりと注目してもらえます。
正しい資格名称で表記する
資格にはそれぞれ正式名称があるため、省略したり名称を変えたりせずに表記するのがポイントです。
とくに、国家資格は細かい表記ルールを定めていることが多いので、しっかり確認しておきましょう。
たとえば、ファイナンシャル・プランナーの場合、等級・職種名・技能士の順に表記しなければいけません。
FP〇級や〇級ファイナンシャルプランナーではなく、正式名称である「〇級ファイナンシャル・プランニング技能士」と表記します。
また、等級がある資格に関しても省略せずに正しく表記してください。
複数の資格を所有している場合は裏面を活用
関連資格を複数所有している場合、表面に全てを表記するとバランスが悪くて見づらい名刺になってしまいます。
見づらい名刺は、相手から覚えてもらいづらくなるだけでなく、印象を損なう可能性もあるため注意が必要です。
無理に表面に表記するのではなく、裏面に資格情報をまとめておけばスッキリとまとめられます。
複数の資格を所有している場合は、裏面もうまく活用してみてください。
名刺に資格を表記する際の4つの注意点
名刺に資格を表記する際は、ポイントだけでなく注意点も知っておかなければいけません。
資格の表記が逆効果にならないよう、4つの注意点を覚えておいてください。
資格表記の基準を統一する
社員の名刺を作成する場合、資格を表記する・しないの基準を明確にしてルールを統一しなければいけません。
たとえば、不動産関連の場合、宅地建物取引士や不動産鑑定士などの国家資格に加え、住宅販売士や住宅建築コーディネーターといった民間資格もあります。
「全ての資格を表記するのか」「宅地建物取引士のみを表記するのか」といった具合に、業務内容に合わせてあらかじめ決めておいてください。
社内でばらつきがあると取引先は困惑してしまい、「いい加減な会社」と認識されてしまう可能性もあるため注意しましょう。
資格の認定日を確認する
資格は、試験の合格とともに資格保有者になるわけではありません。
試験合格後、正式な認定書を受け取って初めて資格保有者としての権利が認められるケースもあります。
また、試験合格後に認定料や登録料を支払って手続きをしなければ資格保有者になれない場合もあるため、名刺へ表記するタイミングには注意が必要です。
試験に合格したら「早く名刺に載せたい」と思うかもしれませんが、正式な認定日を確認してから表記するようにしましょう。
資格ごとに細かい取り決めは異なるため、事前に確認しておいてください。
関連度の低い資格は表記しない
名刺に資格を表記する場合、自分の業務に関連する資格を表記するのが基本です。
「資格は多い方が良い」と全く関係のない資格を表記しても意味がありません。
相手からの印象が変わらないどころか、「結局何ができる人なの？」と混乱させてしまうこともあります。
自分が専門としている業務の資格をピックアップして表記するようにしてください。
ただし、関連度は低くても、相手にインパクトを与えたり、業務のプラスになるような資格であれば表記しても問題ありません。
企業に属している場合は、先程もご紹介したように表記の基準があるため、確認してから載せましょう。
資格に関するロゴは基本的に不要
資格によっては、特有のロゴが用意されていることもあります。
ロゴも合わせて表記しておけば、一目見ただけで資格保有者と伝えられるため、名刺にデザインしたいと考える方もいるでしょう。
しかし、名刺はあくまで「持ち主がどんな人なのか」を示すためのツールです。
大切なのは名前や連絡先といった情報になるため、資格だけを目立たせる必要はありません。
どうしても載せる必要がある場合は、裏面に小さく表記するなど工夫してみてください。
まとめ
本記事では、名刺に資格を表記するメリットや表記する際のポイント、注意点を詳しく解説しました。
資格は、自分の能力をアピールしたり相手からの信頼を得られるといった多くのメリットがあります。
しかし、あくまで名刺のメインはあなたの名前や連絡先などの情報なので、資格を押し出すデザインにならないよう注意しましょう。
丸吉日新堂印刷では、資格も表記できる名刺テンプレートをご用意していますので、ぜひ参考にしてみてください。
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